2024年に芸能プロダクションの倒産が最多となり、タレントの独立やテレビの影響が背景に。中居正広の引退も業界に波紋。
東京商工リサーチの調査によると、休廃業・解散も171件に達し、合計で193社が業界から撤退した。
これには、タレントの独立やYouTubeなどのネット活動が影響している。
また、テレビの凋落が背景にあり、特に「フジテレビ事件」がその象徴とされている。
2024年には、吉木りさや壇蜜、藤原紀香、篠田麻里子などの著名なタレントが所属する事務所が破産した。
コロナ禍による仕事の減少やメディアの多様化による制作費削減、ギャラの値下がりが競争を激化させている。
タレントとの共存が成長のカギとされるが、最近ではタレントの移籍や独立が相次ぎ、安定した収益を確保できない芸能プロが増加している。
さらに、タレントの不祥事が倒産を引き起こすケースも見られ、特に有名俳優の個人事務所が多額の負債を抱えて清算に至った事例もある。
2025年1月23日には、タレントの中居正広が芸能界からの引退を発表し、彼の事務所も廃業する意向を示した。
フジテレビの取引先調査によると、約1万社の取引先のうち、サービス業が最も多く、CMを見送る企業が続出しており、これにより多くの芸能事務所が影響を受ける可能性がある。
中居さんのレギュラー番組の打ち切りや降板、スポンサー契約解除の影響は今後の業界に不透明な影を落としている。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/b0925a793ade30379cb3b9cd83935fd8c89061ea
芸能プロダクションの倒産増加に関するコメントでは、コロナ禍の影響やテレビ業界の斜陽化が大きな要因として挙げられていました。
特に、制作費の削減や出演者のギャラが低下する中で、事務所の運営が厳しくなったと多くの人が感じていたようです。
また、SNSやYouTubeの普及により、タレントが事務所を介さずに人気を得ることができる現状が、事務所の必要性を薄れさせているとの意見もありました。
さらに、芸能界の再編成や資格制度の導入を提案する声もあり、業界の浄化を求める動きも見られました。
これらのコメントから、芸能界の構造的な変化が進んでいることが読み取れ、今後の業界の行く末についての懸念が広がっていることが伺えました。
ネットコメントを一部抜粋
今後、芸能プロダクションの存在は激少して行くでしょう。
関根勤さんが浅井企画にスカウトされた時の話を思い出します。
動画サイト見てた方が世の中の事を知れるのも多くなりましたからね。
コロナ禍で大ダメージを食らい、やっと抜けたと思ったら最大のお得意先のテレビ業界が顕著に斜陽化したからな。
芸能界の再編成と「芸能資格」制度を設定しませんか。