マツダが本社工場の溶解炉の燃料をヤシ殻由来のバイオ成型炭に転換し、2030年度までのカーボンニュートラルを目指す取り組みを開始。地元資源を活用し、脱炭素化に向けた具体的な実証を実施。
この取り組みは、2030年度までに溶解炉のカーボンニュートラル（温室効果ガス排出実質ゼロ）操業を目指す一環であり、広島周辺の取引先と共にバイオ成型炭の製造にも取り組んでいる。
キュポラは、石炭コークスと鉄スクラップから鋳造部品を製造するために使用され、現在は年間約1万4千トンの石炭コークスを消費しており、その結果、年間約1万トンの二酸化炭素（CO2）を排出している。
このCO2排出量は、国内工場全体の排出量の約2％を占めている。
脱炭素化の選択肢としては電炉への転換も考えられるが、設備投資や不純物対策、グリーン電力の確保といった課題があるため、マツダは既存の設備に代替燃料を用いる方法を模索している。
実証では、約1時間にわたりバイオ成型炭を燃料として使用し、今後は稼働時間を延ばすなどの取り組みを進める計画だ。
また、燃料の安定的な確保も重要であり、マツダはバイオ成型炭の試作設備の導入を進め、必要な約5万4千トンの量産を目指している。
地元での燃料の地産地消にも取り組んでおり、昨年11月にはマツダ本社から出たコーヒーの豆がらを使用してバイオ成型炭を製造した。
さらに、溶解炉の脱炭素化に向けたワーキンググループも設立され、鋳造メーカーや日産自動車、豊田自動織機など31社が加盟している。
マツダは、2035年までに自社工場でのカーボンニュートラルを実現し、2050年にはサプライチェーン全体でのカーボンニュートラルを目指す考えを示している。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/23dc379add3f28954165a4558f01cda4c7095cbf