電子部品大手7社の増収と業績見通し

電子部品大手7社が2024年4～9月期で全社増収、4社は過去最高営業益を予想。スマホ需要回復や円安が業績を押し上げるも、下期の市場見通しには慎重な見方が強まる。

要約すると電子部品大手7社の2024年4～9月期連結決算が発表され、全社が前年同期比で増収を達成し、営業利益も6社が増益となった。

これには、スマートフォン需要の回復やデータセンター市場の拡大、円安が主要因として挙げられ、各社の業績を押し上げている。

通期の見通しでも、5社が増収増益を計画し、特に4社は過去最高の営業利益を見込んでいる。

ニデックは売上と営業利益が上期として過去最高を更新し、主にニアラインサーバー向けのハードディスクドライブ（HDD）用モーターの回復やAIサーバー向けの水冷システム用商材の投入が業績を押し上げた。

TDKもICT市場やデータセンター向け製品の販売増により増収増益を実現し、営業利益は過去最高を更新。

特に磁気応用製品の売上は、データセンター需要の回復を受けて前年同期比33.6％増となった。

村田製作所は、AIサーバー関連の需要拡大により積層セラミックコンデンサー（MLCC）の売上が13.9％増加した。

アルプスアルパインはモバイル向けのアクチュエーターや車載用検出スイッチが好調で、売上高は過去最高を記録。

日東電工もタブレット端末やハイエンドスマホ向けの光学フィルムの需要増により、売上と営業利益が上期の過去最高を更新した。

一方で、下期の市場見通しには慎重な見方が強まっており、特にFA・設備投資関連の部品需要が低調であることが懸念されている。

スマホ関連の部品需要も前倒しの傾向が見られ、反動が出るリスクが指摘されている。

さらに、車載市場では新車需要の減退やEV市場の減速、中国やASEANでの市場シェア低下が影響を及ぼす可能性があり、価格競争の激化も不透明要因として挙げられる。

こうした背景から、通期の業績見通しを上方修正した企業は2社にとどまり、下期の業績予想を実質的に下方修正する企業も見られるが、それでも6社が増収営業増益を計画している。

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