BYDが299.2万円の「ドルフィン」を日本で発売。コスト競争力が高いが、軽自動車の人気には苦戦中。
この価格は、補助金なしでの設定であり、特別仕様車「Baseline」として提供されるものです。
ドルフィンは2023年9月に販売が開始され、44.9kWhのバッテリーを搭載し、航続距離は400kmを実現しています。
この性能は、同セグメントの競合である日産リーフの40kWh・322kmと比較しても優れています。
しかし、リーフの価格が408万円であるのに対し、ドルフィンは363万円からスタートしており、コスト競争力が非常に高いと言えます。
とはいえ、ドルフィンの販売台数は2023年9月から2024年10月までの約1年間で1000台にとどまる見込みで、同期間の日産リーフは6500台の販売を見込んでいます。
この販売差は、BYDの販売ネットワークの規模の違いを反映しています。
さらに、ドルフィンの最大の競合は軽自動車で、特に日産サクラが挙げられます。
サクラは256万円からの価格で、補助金を考慮すると実質的にドルフィンよりも約120万円安く購入できるため、日常の足として選ばれる傾向があります。
このように、ドルフィンは軽自動車セグメントという大きな壁に直面していると考えられます。
BYDは、ドルフィンの需要を喚起するために特別仕様車を設定し、Baselineは装備内容を簡素化することで299.2万円という大幅な値下げを実現しました。
このように、コスト競争力を高める努力を続けていますが、軽自動車の人気に対抗するにはさらなる戦略が必要です。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/ad39861bcf88e456ecf271dc25d06606783f6731
BYDドルフィンが299万円で登場したことに対して、ネットのコメントではいくつかの意見が寄せられました。
まず、この価格設定については「補助金を使えば200万円台中盤で手頃」といった意見があり、セカンドカーとしての利用や経済性が評価されていました。
特に、ガソリン代がかからない点や、停電時のバッテリーの活用についても好意的に捉えられていました。
しかし、一方で「軽自動車には勝てないのでは？」という意見もあり、過去の市場データを引き合いに出しながら、登録車が軽自動車に勝ったことはないという指摘もありました。
さらに、充電インフラが不足している日本において、EVが普及するかどうかに対する懸念も多く見受けられました。
特に、賃貸住まいや月極駐車場に住む人々には、充電が難しいためEVの導入が難しいという意見がありました。
また、価格が安くても下取り価格が低くなる可能性が高いことから、長期的に見ると割高になるのではないかという懸念も示されていました。
さらに、中国製のEVに対する信頼性や品質についての疑問も多く、特に「安物買いの銭失い」という言葉が使われるなど、品質への不安が強調されていました。
総じて、ドルフィンの価格設定は評価されつつも、普及には多くの課題が残されているという意見が多かったです。