キヤノンやセイコーエプソンなどOA機器メーカー5社が、円高や経済環境悪化を受けて通期業績予想を下方修正。収益性改善に向けた構造改革が進行中。
全社が増収を見込む中、営業損益は3社が増益、1社が減益、1社が赤字となる見通しです。
主な原因として、円高の影響や欧米の事業環境悪化、中国の景気停滞が挙げられます。
オフィスでの印刷需要は安定しているものの、大きな成長は見込まれず、各社は収益性の改善を目指した構造改革を進めています。
キヤノンはカメラや半導体露光装置が好調である一方、セイコーエプソンは欧米や中国でのプロジェクター需要の悪化を指摘しています。
さらに、富士フイルムビジネスイノベーションも複合機のOEM顧客向け売上減少により、通期の売上高と営業利益を下方修正しました。
コニカミノルタとリコーは人員削減や事業の選択と集中を進めていますが、これらの施策に伴う費用が業績に影響を及ぼしています。
コニカミノルタは遺伝子検査サービスを手がける米子会社の売却を決定し、一部事業の減損リスクも織り込んでいます。
リコーは複合機やプリンターの消耗品の需要が弱含みで、希望退職募集に関連する費用も計上しています。
リコーの大山晃社長は、2024年を実行の年とし、2025年度からの成果を期待しています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/d283e49a86acfff53b26c92e8ffed089714dee22
キヤノンとセイコーエプソンが業績予想を下方修正した理由についてのコメントでは、特にセイコーエプソンの収益基盤の弱さが強調されていました。
多くのユーザーは、オフィスでの複合機の必要性が減少していると感じており、かつては複数台あった複合機が今では一台で足りるという意見が多く見られました。
また、デジタル化が進む中で、紙の書類を使用する機会が減り、データ保管の方法も変化していることが指摘されていました。
特に、請求書や契約書が電子メールでやり取りされる時代になったため、紙媒体の需要が減少しているのは明らかです。
さらに、セイコーエプソンがアームロボットなどの新しい技術を開発しているものの、これが収益の柱になり得るのか疑問視する声もありました。
加えて、複合機の維持費や修理代に対する不満も多く、特に純正インクの高価格やアフターサービスの悪さが指摘されていました。
円安の影響についての意見もありましたが、全体的にはデジタル化の進展が業績に大きな影響を与えているという認識が広がっていました。
ネットコメントを一部抜粋
キャノンは多角化経営で、ある程度の下方修正は問題ないが、セイコーエプソンは厳しい。
昔はフロアに5台あった複合機が今は一台で足りる。
書類はDX時代でNGとなっており、データ保管が進んでいる。
維持費で儲けるビジネスモデルはあまりいいものではない。
純正インクがあまりに高く、修理代も高いと不満が多かった。