ブラックロックのリーダーCIOがトランプ再選後の投資戦略について強気な見解を示し、アメリカ経済の安定性や株式市場の成長を強調しました。
リーダー氏は、日本円にして1700兆円以上を運用するブラックロックの中で500兆円を統括しており、トランプ政権の政策がアメリカ経済や日本の資産形成に大きな影響を与えると指摘しました。
トランプ氏は、輸入品への追加関税やエネルギー増産を掲げており、これがインフレにどう影響するかが注目されています。
リーダー氏は、トランプ氏が公約を守ると信じており、追加関税がインフレを促進する一方で、エネルギーの増産はインフレを抑制する可能性があると述べました。
アメリカの経済については、サービス業の安定性からハードランディング（急な景気後退）は起こりにくいとし、ノーランディングまたはソフトランディングの可能性が高いと強調しました。
また、株式市場においてはテクノロジー業界の成長やAI、エネルギー産業への投資が期待されており、企業は自社株買いを進めています。
リーダー氏は、株価が高いことが調整を促す可能性がある一方で、成長が続く限り資金は流入し続けるとし、投資は分散することが重要だと述べました。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/fb7ce893dcd107e1b155eb08ef53bead86cf6131
トランプ再選後の投資戦略やアメリカ経済の展望に関するコメントは、さまざまな視点からの意見が交わされました。
特に、トランプ氏の支持者が米民主党を批判してきた一方で、彼自身が国際金融資本との関係を深めていたのではないかという指摘がありました。
彼の第一次政権時には、ロスチャイルドやロックフェラー系の人材が閣僚に多く起用され、FRBに金利引き下げを圧力をかけることで、ウォール街の金融資本家や投資家を喜ばせていたとの意見もありました。
さらに、トランプ氏が2016年の選挙で「経済に強いトランプ氏」として支持を受けたことに対する疑問も呈されていました。
加えて、トランプ政権下でのアフガニスタンでの民間人犠牲者の増加がオバマ政権末期よりも330%も増えたことが指摘され、彼の政策がもたらした影響についての懸念が示されました。
コメントの中には、ブラックロックの影響力に関する言及も多く、特にウクライナの農地を買い占めることに対する反発が強く表現されていました。
また、トランプ氏のSNSトゥルーソーシャルに関連する銃撃事件についても、事前に知っていたのではないかという疑念が寄せられ、深い関係性を示唆する意見もありました。
全体として、トランプ氏の政策や国際金融資本との関係についての批判的な見解が多く見受けられ、今後の経済状況に対する懸念が強調されていました。
ネットコメントを一部抜粋
トランプ支持者は米民主党をDSだ云々、と言い続けてきたが、実際には彼こそ国際金融資本と蜜月で利権の塊ではないか？
今の世界を動かしているのがブラックロックの背後にいる超大口投資家たち。
トランプ銃撃事件のクルックス容疑者がブラックロックのCMに出ていたね。
ウクライナの農地を買い占めるのは辞めろよ。
悪徳業者のブラックロックは潰れて欲しい。