2024年に発行された暗号資産の59%が悪意を持ち、ミームコインの人気が不正トークンの増加を助長。詐欺による損失は減少傾向。
要約すると2024年に発行された暗号資産の半数以上が「悪意のある性質」を持つと、ブロックチェーンセキュリティ企業ブロックエイド（Blockaid）が報告しました。
具体的には、今年発行された暗号資産の59%が悪意を含んでいると指摘されています。
この現象は、ミームコインの人気が高まる中で、不正なトークンが市場に流入していることと関連しています。
現在、時価総額が10億ドルを超えるミームコインが10種類存在し、その成功がイーサリアム（Ethereum）、ベース（Base）、ソラナ（Solana）などのブロックチェーン上で模倣トークンの発行を促進しています。
ブロックエイドは、ラグプル（出口詐欺）が依然として暗号資産市場における主要な脅威であり、悪意のあるトークンの27%を占めていると警告しています。
しかし、興味深いことに、暗号資産関連のハッキングや詐欺による損失額は大幅に減少しています。
FBIによると、2023年の暗号資産詐欺による損失は56億ドルでしたが、ブロックエイドの報告では今年の損失額は14億ドルにまで減少しています。
このデータは、ブロックエイドのオンチェーン検出・反応（ODR）プラットフォームから得られたもので、2024年には24億1000万件のトランザクション、7億8000万件の分散型アプリケーション（Dapps）接続、2億2000万枚のトークンが処理されたことが示されています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/3cd545f0e5dd8afed66fefb2e5c86f611a2abe2b