新たにオープンしたドラッグストアでは、売り場の半分以上が食料品で構成され、特にお得な商品が多く、消費者の注目を集めています。市場規模も拡大しており、食料品の売上寄与度が高まっています。
従来、ドラッグストアは医薬品の販売が中心でしたが、近年では食料品の取り扱いが増え、特に繁華街や駅周辺ではその傾向が顕著です。
経済産業省のデータによれば、2023年のドラッグストアの国内店舗数は約1万9000店舗に達し、前年比で3.3％の増加を見せています。
また、過去10年間で店舗数が約46％、販売額が約69％も増加しており、市場規模は約1.7倍に拡大しています。
この成長の背景には、高齢化社会や健康志向の高まり、節約意識の変化、コロナ禍による特需、さらに調剤併設型ドラッグストアの増加が挙げられます。
特にコロナ禍では衛生用品や日用消耗品の需要が急増しましたが、アフターコロナの現在では食料品の売上寄与度が大きくなっています。
2023年のドラッグストアの販売額は8兆3438億円で、前年比8.2％の増加を記録し、その中で食料品が全体の3割以上を占める結果となりました。
これにより、ドラッグストアは医薬品のイメージを超え、食料品販売の重要な拠点となっています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/e9414636500e57042268afb8e42619c5dc83d6d1
ドラッグストアの食料品販売拡大に関するコメントでは、多くの人々がドラッグストアを利用する理由として、安価で手軽に食料品が購入できる点が挙げられていました。
特に、インスタント食品や飲料などは、ドラッグストアが安く提供しているため、近隣の店舗との競争が激化している様子が見受けられました。
さらに、スーパーに比べて食料品の値段が安いことから、消費者がドラッグストアを選ぶ傾向が強まっているようです。
また、ドラッグストアが食料品を扱う背景には、医薬品の固定客を確保しつつ、食料品や日用品での客寄せを狙う戦略があると指摘されていました。
実際、食料品の広告が多く掲載されていることや、値引き率の違いも消費者の購買行動に影響を与えているようです。
中には、品質に疑問を持つ声もあり、特に野菜や果物の品質が低いと感じる人もいました。
全体として、ドラッグストアの食料品販売の拡大は、消費者の生活スタイルや経済状況に影響を与えていることが明らかになりました。
ネットコメントを一部抜粋
お菓子やペットボトル飲料、インスタント食品などはドラッグストアが安いので買いに行く。
ドラッグストアーの食料品が「客寄せのようなものだ」と言うことは誰でも分かります。
近所のドラッグストアは豆腐や納豆等の食品はもちろんお酒も売っていてディスカウントストアよりも安いこともあります。
医薬品は「かかりつけ」のような固定客が見込めるが、食料品や酒類の目玉商品で客寄せをするという一面もあるでしょう。
近所のドラッグストアに薬を買いに行ったら「今日は薬剤師が休みなので販売できません。
」と紹介された。