フィフィがSNSでフジテレビのCM撤退ラッシュについてコメント。中居正広のトラブルを受け、スポンサー企業が相次いでCM出稿を取りやめる事態に懸念を示した。
特に、中居正広（52）の女性トラブルを受けて、フジテレビの港浩一社長（72）が臨時の定例会見を行ったことに触れた。
この会見は、2月下旬に予定されていた定例会見を前倒しで行ったもので、報道陣の参加は19社33人と比較的小規模だった。
港社長は、トラブルが2023年6月に発生したことを認識していたが、女性の意思を尊重して公にせず、心身の回復とプライバシーを優先したと説明した。
これにより、正式な聞き取りは行わず、今後は第三者を含む調査委員会に調査を委ねると発表した。
会見後、スポンサー企業のCM出稿が相次いで取りやめられ、「公益社団法人ACジャパン」に差し替えられる事態が発生。
フィフィは、「トヨタなどの大企業が局ごとCMを引き上げる前代未聞の状況が続いている」と指摘し、その影響が業界全体に広がる可能性を示唆した。
彼女は、こうした判断が先行する企業に続くことが多く、今後も影響が続くと懸念を表明した。
フィフィの発言は、フジテレビの経営や今後の広告戦略に対する注目を集めている。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/afd43d7d65d4731ff1b551fe34e77460b5865391
コメント内容は、フジテレビのCM撤退に関する様々な意見を集約していました。
多くのコメントが、企業の広告戦略が変化し、特に若年層の視聴離れが進んでいることを指摘していました。
視聴者の主な世代が高齢化している中で、企業がターゲットとする世代との乖離が生じているという懸念もありました。
また、配信サービスの充実によって、テレビの視聴が減少していることも言及されていました。
さらに、トヨタなどの大手企業がCM撤退を決定した背景には、企業イメージの低下を避けるための危機管理があるとされ、他の企業も同様の動きを取る可能性が高いとの意見がありました。
過去の震災時に各社がCM自粛を行った事例を引き合いに出し、今回のフジテレビの状況が同様の影響を及ぼすのではないかと懸念する声もありました。
また、フジテレビの経営陣に対する批判も多く、特に社長の判断力や企業統治の基準が問われていました。
企業がコンプライアンスを重視する中で、フジテレビがその基準に達していないとの指摘があり、企業の社会的責任を果たすことの重要性が強調されていました。
最後に、テレビ局全体の存続に関わる問題として、広告収入の減少が挙げられ、今後のテレビ業界の行く末に対する不安が広がっていることが示されていました。
ネットコメントを一部抜粋
この問題を機に企業の広告のあり方も変わっていくかもね。
視聴者のメイン世代は高齢化しているし、企業が購買層としてメインターゲットにしたい世代との乖離もあるだろう。
CMを差し止める企業は、危機管理をしっかり出来ている企業で、フジでCMを流せばイメージダウンに繋がると考えるのでしょう。
企業イメージが悪くなるならCM撤退は当たり前、CMスポンサーが付かなければ番組は作れない。
テレビが終わりの時代なんてあり得ない。
但し改善点は幾つも有る。