北朝鮮でスマホが急速に普及しており、専門家がその実力や運用ルールを解説。高機能な北朝鮮製スマホは、健康管理アプリや外国ドラマ視聴が可能で、ユーザー数は600万人に達している。
食料危機が深刻な状況下でも、なぜこの国でスマホが広がっているのか、専門家が解説する。
元『朝日新聞』ソウル支局長の牧野愛博氏が独自に入手した北朝鮮製スマホ『アリラン151』は、2015年製で32GBの容量を持ち、価格は約9万5000円。
北朝鮮の平均年収が約14万円であることを考えると、高級品と言える。
このスマホには38種類のアプリがプリインストールされており、労働新聞を読むことができるアプリや、健康管理アプリも含まれている。
特に視力検査ができる機能があり、健康に対する関心を示している。
さらに、ロシアやインド、中国のドラマや映画を視聴できるアプリもあり、外国のコンテンツも取り入れられている。
スマホの普及は2008年に3G回線が導入されたことから始まり、2021年には600万人以上がスマホを所有しているとされ、人口の約4人に1人がスマホユーザーである。
平壌では71.2%という高い普及率を誇る一方、地方では30%台にとどまる。
この背景には、結婚指輪の代わりにスマホを贈る文化もあり、高級品でありながらも普及が進んでいる理由となっている。
スマホの急増は、北朝鮮の情報流通や社会の変化を反映しており、今後の情勢に影響を与える可能性もある。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/886bc1fc54981eb809272a4d30890befbd24755f
北朝鮮製スマホの普及に関するコメントは、主にその利用環境や監視体制に対する懸念が目立ちました。
多くの人が、スマホが実際には国民監視ツールとして機能しているのではないかと疑念を抱いていました。
また、北朝鮮の電力供給が不十分であり、農業が未だに機械化されていないことから、一般市民にこのようなテクノロジーが普及すること自体が驚きだという意見もありました。
このような状況下で、スマホが一部の支配階級にしか行き渡らないのではないかという憶測もありました。
さらに、北朝鮮のサイバー部隊が多くの資金を調達していることを指摘する声もあり、国際的なテクノロジー環境との違いが浮き彫りになりました。
中国のように、北朝鮮でもVPNを使ってインターネットの制限を突破する人が増える可能性があるとの意見もあり、未来のテクノロジーの進展に期待を寄せる声もありました。
普及率については、平壌で71%という数字が示されている一方で、地方では30%とされ、実際の計算に疑問を持つ意見もありました。
このようなコメントを通じて、北朝鮮製スマホの普及が持つ複雑な側面についての考察がなされていました。