森永卓郎氏がゴーン被告に強い不満を表明し、日産とホンダの経営統合を巡る議論を展開。EV戦略の問題点も指摘。
ゴーン被告は現在逃亡中で、レバノンからオンライン会見を行い、日産とホンダの経営統合について「理解不能」とコメントしました。
これに対し、森永氏は「偉そうにガタガタ言うな。
文句があるなら日本に戻って来い」と挑発的な発言をしました。
さらに、森永氏は日産とホンダが経営統合に向けて本格協議を開始したことを受け、両社が結束すれば世界の自動車販売台数で3位に浮上する可能性があると述べました。
卓郎氏の息子である森永康平氏は、現在のEV（電気自動車）戦略の変化について言及し、日産がEVに特化した戦略を取っていたことが問題であると指摘しました。
森永氏は「EVは普及が進むにつれて多くの問題点が浮上する」とし、環境に優しいという主張にも疑問を呈しました。
日産が過去にゴーン被告の下で実施したリストラが今の状況を招いたとし、ゴーン被告に対する批判を強めました。
森永氏は「ホンダが好調なのはガソリンエンジンとハイブリッドに力を入れているからで、日産はそれに救われた」と分析しました。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/ab4b6dd8a0ff7698daaf479cefe15874fe524226
コメントの中では、EVの利点と欠点についての意見が多く寄せられました。
特に、EVは短距離移動には適しているものの、長距離移動や寒冷地での性能に関して不安があるとの指摘がありました。
冬季には充電効率が低下し、バッテリーの劣化や交換コストが高いことも懸念されていました。
そのため、多くのコメントではハイブリッド車がより安心できる選択肢であると強調されていました。
また、EVが環境に優しいという主張に対しては疑問を呈する声もあり、発電過程でのCO2排出量や資源の持続可能性についての懸念も表明されていました。
さらに、日産の経営に関する意見も多く、特にカルロス・ゴーン氏の影響や、経営陣の責任を問う声がありました。
日産とホンダの統合に関しては、電池の調達やコスト削減の観点からメリットがあるとの意見もありましたが、実際に統合しても自動車産業としての成り立ちが難しいとの懸念も見られました。
全体として、EVの未来には技術革新が必要であり、現状の課題を克服することが求められているという意見が多かったです。