BYDが全固体電池の開発に乗り出し、EV市場での競争力を強化。2030年に向けたバッテリー技術革新に注目。
BYDは、EV（電気自動車）市場で世界最大のメーカーであるだけでなく、バッテリーサプライヤーとしても急成長を遂げています。
特に、2027年までに全固体電池を搭載したEVの量産を開始し、2030年までに普及モデルへの導入を目指す計画を発表しました。
これにより、BYDはEV市場での競争力をさらに高めることが期待されています。
BYDのバッテリー供給戦略は、テスラやトヨタ、シャオミなどの大手企業への供給を含む外販にも注力しており、2024年には153GWhのバッテリーを納入する見込みです。
これは、2021年の26.4GWhから急成長した結果であり、特に生産能力の拡張スピードが際立っています。
一方で、韓国のLGエナジーソリューションやパナソニックは、納入量の増加に苦戦しており、BYDとCATLが市場シェアの過半数を占める状況が続いています。
BYDは、2030年に向けて独自のLFP（リン酸鉄リチウム）ブレードバッテリーの改良とコストダウンを進めており、第一世代のエネルギー密度は業界最高水準に達しています。
さらに、第二世代のブレードバッテリーも発表予定で、超急速充電に対応したモデルやエネルギー密度の向上を目指しています。
また、全固体電池の開発も進めており、2024年中に試作品の生産を開始する予定です。
これらの取り組みにより、BYDはEV市場での競争力を一層強化し、持続可能なエネルギーの未来に向けて重要な役割を果たすことが期待されています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/824b8aaa46a73f35c226bb4fb00250c96f9f4de6
BYDが全固体電池の開発を加速するニュースに対して、ネット上では多様な意見が寄せられました。
多くのコメントが、中国のEV市場でのBYDの強みや、PHEV（プラグインハイブリッド車）の普及について言及し、中国の自動車メーカーが急速に成長している現状を評価しました。
また、品質面での信頼性が向上しているとの意見もあり、日本のメーカーに対する危機感が表れました。
特に、日本の自動車メーカーがEV市場での競争に遅れをとっているとの指摘が多く、HV（ハイブリッド車）に頼るしかないという厳しい見方もありました。
さらに、充電インフラや価格設定についても、日本が中国に対抗するためには、より安価で効率的なモデルを導入する必要があるとの意見がありました。
全体として、中国の技術革新や市場戦略に対する日本の対応が求められているとの認識が広がっていました。