SKオンが日産と初のバッテリー供給契約を結び、2028年から2033年にかけて約100万台分のバッテリーを供給します。契約金額は15兆ウォン以上と推定され、北米市場での供給拡大に寄与する見込みです。
この契約は、2028年から2033年にかけて、合計99.4ギガワット時のバッテリーを日産に供給するもので、推定契約金額は15兆ウォン（約1兆5273億円）を超えるとされています。
この供給量は中型級電気自動車約100万台に搭載可能な量です。
日産は、2010年に世界初の量産型電気自動車「リーフ」を発売し、今後3年間で新車30モデルのうち16モデルを電気自動車として展開する計画です。
2028年からは、北米で4モデルの電気自動車を生産する予定で、これらにはSKオンの高性能ハイニッケルパウチセルバッテリーが使用されます。
バッテリーは、SKオンの北米工場で生産され、日産の現地工場に供給される計画です。
SKオンは、この契約が北米市場での供給先拡大において重要な意味を持つと強調しています。
SKオンは、ジョージア州に年産22ギガワット時規模の工場を稼働させており、さらに合弁法人形態で新たに4つの工場を建設中です。
日産アメリカズの会長は、SKオンのバッテリー生産能力を活用して高品質な電気自動車を提供できると述べ、SKオンの社長は、同社のバッテリー技術力が再評価されたとコメントしています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/2fbf4653e5de547c3f6ba319b762fc72aabc6252
SKオンと日産のバッテリー契約が北米市場進出の一環として発表され、多くのコメントが寄せられました。
コメントの中では、日産の経営判断に対する疑問や懸念が強く表れました。
特に、韓国企業との提携については、過去に韓国市場から撤退した経緯があるため、驚きや不安の声が多くありました。
日産がSKオンと契約した理由については、コスト面での利点があるものの、将来的な展望に対する懸念も示されました。
自動運転技術の遅れや、EV市場での競争力についても指摘があり、日産が今後どう進んでいくのか不透明さが増しているとの意見が目立ちました。
また、日産の経営陣が今後の戦略をしっかりと考慮しているのか疑問視する声もありました。
全体的に、日産の将来に対する心配や期待が交錯したコメントが多く、特に自動車業界の変化に対する敏感さが伺えました。