中国のEV大手BYDが2023年の決算で、売上高16.1兆円を記録し、テスラを上回る。販売台数も427万台に達し、急速な成長を遂げている。
BYDの販売台数は、ハイブリッド車を含めて427万台に達し、テスラの179万台を大きく上回っています。
BYDのCEO、王伝福氏は、同社が昨年「急速な発展」を遂げ、バッテリーや電子機器から新エネルギー車まで、全分野で業界のリーダーとなったと述べています。
また、外国ブランドの支配を打破し、世界市場を塗り替えたと強調しています。
BYDは、先月に高度な運転支援システム「天神之眼」を大半の車種に追加費用なしで装備すると発表し、先週には5分間の充電で400キロ走行できる充電システムを発表しました。
トランプ政権の関税措置により、中国製のEVは米市場から事実上締め出されていますが、BYDは中国市場での強い地位を維持しています。
業界団体の統計によると、昨年の中国での新エネルギー車の販売シェアは、BYDが32%を占め、テスラは6.1%にとどまっています。
このように、BYDは急成長を遂げており、今後の展開にも注目が集まっています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/54efd50d3d665257778cf740509baee951389ee0
BYDが2023年にテスラを超える売上高を達成したことに関するコメントは、さまざまな視点からの意見が寄せられていました。
まず、BYDの車両の質感や機能については、一定の評価があり、特に普段使いには問題ないとの意見がありました。
しかし、経年劣化についての懸念も見られ、特にプラスチック部品の劣化が指摘されていました。
このような品質に対する意見は、日本メーカーとの比較で浮き彫りになり、やはり日本の自動車の作りの良さを再認識する声もありました。
また、EV車の普及には充電スタンドのインフラ整備が不可欠であるとの意見が多く、充電待ちの問題や走行距離の短さがリスク要因として挙げられていました。
特に、充電インフラの整備が進まない限り、EVの所有にはメリットがないとの意見が強調されていました。
さらに、EV用の電力を確保するために火力発電を使用することへの疑問や、バッテリーのリサイクルに関する問題も指摘され、環境への影響についての懸念が示されていました。
BYDが成長する背景には、中国政府の支援があるとの意見もあり、日本メーカーには国交省の規制が影響を与えているとの見方もありました。
AI技術の進化が自動車業界に与える影響についても言及され、中国がその分野でリードしている可能性があるとの意見がありました。
さらに、BYDの急成長に対しては、確かに売上高は増えているものの、補助金に依存している現状や、リセールバリューの低さが懸念されていました。
特に、ハイブリッド車や内燃機関の再評価が進む中で、今後のEV市場の行く先については慎重な見方が多かったです。
全体として、BYDの成長を評価しつつも、持続可能な成長には多くの課題が残されているとの意見が多く見受けられました。
ネットコメントを一部抜粋
中国出張が多く現地でBYDのタクシーによく乗りますが、全体的に質感や機能はかなりいいと思います。
EV車は充電スタンドのインフラがしっかりと整っていない限り所有するメリットがないと思う。
BYD等の電気自動車メーカーには中国共産党が力を入れているから益々伸びるでしょうね。
日本車には頑張ってもらいたいですが、倫理観もモラルもなくお構い無しに開発できる中国はAIの分野で唯一独走できる国といっても過言ではありません。
沖縄でBYDに良く乗るのですが、普通に普段使いする分には島国故に何も問題がない。