夫馬賢治氏がGX EXPOでカーボンニュートラルの現状と未来を解説。世界の投資状況や日本の目標についても言及。
彼は、再生可能エネルギーへの転換が進む中で、カーボンニュートラル宣言を行っている国々が142ヵ国に達していることを強調しています。
しかし、これらの国々は現行の政策によって、気温上昇を2.5度から2.9度まで引き上げる見込みであり、1.5度の目標には遠く及ばない状況です。
この背景には、2030年までの削減スピードが遅いことがあり、各国はCOP会議を通じて削減目標の引き上げを試みています。
特に、日本を含む国々が2035年に向けた新たな目標を発表する一方で、米国はパリ協定からの脱退を宣言しました。
排出量削減には個人の努力だけでは不十分で、産業転換やエネルギー転換が求められています。
最近のデータによると、世界のエネルギー転換への投資は急増しており、2024年には過去最高の投資額が見込まれています。
特に中国が圧倒的な投資額を誇り、続いて米国、ドイツ、イギリス、フランスなどの国々が続いています。
GX EXPOでは、カーボンニュートラルの現状や米国をはじめとする世界の動向、そして日本の未来についての詳細なデータが紹介されています。
講演は無料で視聴可能で、興味のある方は申し込みを行うことが推奨されています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/b68f200a1285db75eba31b43c23939fc988a9c98
カーボンニュートラルに関するコメントでは、エネルギー転換と産業転換の必要性が多くの人に認識されていました。
特に、現在のエネルギー源が化石燃料に依存しているため、再生可能エネルギーへの移行が求められていました。
しかし、再生可能エネルギーにも安定性や環境への影響があるため、慎重なアプローチが必要だと感じられていました。
また、産業のあり方についても、無駄な競争から人が生きるための経済への転換が必要との意見がありました。
商業競争がエネルギー消費を増やす要因になっていることが指摘され、より持続可能な経済モデルが模索されていました。
さらに、個人の努力だけではカーボンニュートラルの目標達成は難しいとの声もあり、政府や企業の取り組みが重要だとされていました。
特に、電気自動車や生成AIといった新技術の利用がエネルギー消費を増加させているとの懸念も表明されていました。
全体として、カーボンニュートラルの実現には、経済システムや社会全体の見直しが必要であるとの意見が多かったです。