玉川徹氏がホンダと日産の経営統合について、ゴーン元会長の意見に同意し、業界の変化を指摘。自動車会社の強みが薄れ、リストラの可能性が高まると予測。
玉川氏は、カルロス・ゴーン元日産会長が「統合しても意味はない」と述べたことに触れ、「日産がどうしようもなくなっている。
そういう形にならざるを得ない」と分析した。
彼は、ゴーンが言っていることには一定の真実があると感じているようで、「あながち外れてない気がする」と語った。
また、ホンダがかつてソニーと車を共同開発しようとしていた事例も引き合いに出した。
玉川氏は、自動車会社同士の統合は多くの部分で重なり合っており、規模を追求するだけでは意味がないと指摘。
企業同士が異なる強みを持つ場合にこそ、合併の意義があると述べた。
さらに、現在の自動車業界は、効率よく少ない部品で製造する方向にシフトしており、従来のビジネスモデルが通用しなくなっていると警鐘を鳴らした。
玉川氏は、自動車会社が持つ独自技術の重要性が薄れつつあるとし、モーターやバッテリーに関しては様々な企業が競争しているため、自動車会社特有の強みはあまりないと断言した。
彼は、今後大規模なリストラが発生する可能性が高いと予測している。
ホンダと日産は2026年8月を目途に共同持ち株会社を設立し、売上30兆円、営業利益3兆円超を目指す計画を立てている。
統合が実現すれば、トヨタグループやフォルクスワーゲンに次ぐ世界第3位の自動車会社となる見込みだが、日産はすでに生産能力を20％削減し、9000人の人員削減計画も進めている。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/01938fec1d727b26654d1e47656a206e482a36dc
玉川徹氏が語ったホンダと日産の経営統合に関するコメントは、さまざまな視点からの意見が寄せられました。
多くのコメントは、経営統合の意義やシナジー効果に対する懸念を表明しており、特に財務面での影響が重要視されていました。
統合によって得られるはずの営業や生産のシナジーが期待できないとの意見があり、特に日米中市場でのシェア拡大が難しいと指摘されていました。
また、自動運転や次世代動力開発におけるスケールメリットの獲得が進まないことが懸念されていました。
さらに、EVシフトに関しては、全世界が一斉にBEV（バッテリー電気自動車）に移行することは難しいとの意見もあり、インフラ整備の遅れやレアメタル供給の不安も指摘されていました。
加えて、ホンダと日産の主力製品が競合する同じセグメントに偏っているため、消費者がブランドを選ぶ理由が薄れる可能性があるとの懸念もありました。
統合のメリットが薄いという意見が多く、特にホンダ側には明確な利点が見出せないとの声もありました。
全体として、経営統合の成功には慎重なアプローチが必要であるという意見が多く見受けられました。
ネットコメントを一部抜粋
営業面では共に日米中しかシェアがなく、米中で苦戦していた。
全世界が一気にBEVに進むわけがないでしょ。
今回の経営統合の最大のテーマは、ホンハイの資本参加の阻止なのではないか？
自動車メーカーほど面倒かつ大変な仕事もなかなか無いよ。
日本の自動車メーカー、トヨタ以外はもうシェア狙う様な状況ではないと思います。