トランプ新大統領の誕生により、ロシアのプーチン政権が窮地に立たされ、国内でも反戦運動が活発化。専門家は自滅の可能性を指摘。
筑波大学の中村逸郎名誉教授によると、ウクライナの攻勢が強まる中、ロシアはクルスク州でのウクライナ軍の撤退を停戦条件として新政権に期待を寄せていました。
しかし、ウクライナのゼレンスキー大統領が北朝鮮兵を捕虜にしたことが報じられると、プーチン政権の立場はさらに厳しくなりました。
中村教授は、プーチンが北朝鮮に軍の派遣を依頼し、2024年以降に北朝鮮兵士と共にクルスク州を奪還しようとする計画があると指摘しています。
しかし、トランプ氏はロシアと北朝鮮の結託を警戒し、自らの立場を変える可能性が高いと述べています。
ロシア国内でも反戦の動きが見られ、戦死した家族を持つ女性が抗議の意を示す姿が報じられています。
中村教授は、ロシア国民の反プーチンの動きが強まる中、トランプ新大統領はあえて介入を控え、ロシア国内の動向を見守るだろうと予測しています。
これにより、プーチン政権は自滅の道を辿る可能性があるとの見解が示されています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/e081670fc0c7a9c2de7ee52d4f4730f87a695626
コメントでは、ウクライナが予想以上に持ちこたえているという意見が多く見られました。
特に、ウクライナが戦線を押し返す一方で、ロシアが兵員や戦車、砲弾などの資源枯渇に直面している様子が指摘されていました。
EUと異なり、アメリカはロシアの資源に依存する必要がなく、アメリカ産の天然ガスがEUのロシア依存を解消する代替手段になるとの見解もありました。
また、プーチン政権の自滅についての期待や、アメリカがその背中を押してほしいという声もありました。
戦争が長引く中で、両国の兵士が無駄に命を落とすことへの懸念も表明されていました。
さらに、トランプ氏のアプローチに対する意見も分かれ、彼がプーチンを助ける可能性や、停戦を実現するための動きについての見解が交わされました。
トランプ氏がロシアと北朝鮮の関係にどう影響を与えるかに関しても関心が寄せられ、専門家の意見が必ずしも正しいとは限らないとの批判もありました。
全体として、ウクライナ戦争の行方や、トランプ政権の影響について多様な視点が提供されていました。