フジテレビのスポンサー離れが続く中、元日本テレビ社長が「テレビは衰退産業」と警告。インターネット広告の台頭でテレビの未来が危ぶまれる。
この流れは他の企業にも広がり、CM差し止めを決定する企業が続出しています。
フジテレビは、公正・中立な立場で社内問題を調査するために第三者委員会を設置する方針ですが、その結論が出るまでには数ヶ月かかる見込みです。
果たして、主なスポンサーなしで経営を続けられるのか疑問視されています。
実は、こうした事態は15年前から予見されていたもので、日本テレビの元社長が「テレビは衰退産業になる」と警鐘を鳴らしていました。
バブル崩壊の際、マスコミ業界は深刻な打撃を受けなかったものの、リーマン・ショック以降は状況が変わりました。
多くの企業がCMから撤退し、テレビ局は広告単価を下げてパチンコ業界などの広告を増やすことで対処しました。
しかし、リーマン・ショックから復活した企業も、CM価格は戻らず、インターネット広告の方が効果的だと認識するようになりました。
日本テレビ社長の発言は、テレビの黄金時代とは異なる現在の状況を象徴しています。
昔のテレビ番組は、時には過激な内容が多く、スポンサーの動きに影響を与えなかったこともありましたが、今やその環境は大きく変わっています。
タレントやテレビ番組を取り巻く状況は、過去とは比べ物にならないほど厳しくなっているのです。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/91d13c3a06e747dfcfb7c1c46809573a37771ac3
フジテレビのスポンサー離れが進み、テレビ業界の衰退を懸念するコメントが多く寄せられました。
視聴者の関心がネット動画やサブスクリプションサービスに移行し、特に若者世代がテレビを見なくなったことが影響しているとの指摘がありました。
コメントの中には、テレビのコンテンツが似たり寄ったりで面白くなくなったとの意見や、広告主がテレビCMから撤退していることが、テレビ局にとって重大な問題であるとの声もありました。
また、テレビ局が生き残るためには、スポーツ中継や地域情報に特化する必要があるとの提案もありました。
これに対し、テレビ局の経営方針やコンプライアンスの厳格化が、視聴者の興味を失わせているとの批判も見受けられました。
全体として、テレビ業界が直面している課題や、今後の生き残り策についての意見が多く寄せられ、テレビの未来に対する不安が広がっている様子が伺えました。
ネットコメントを一部抜粋
テレビ業界がバブル崩壊後に開拓したスポンサーは消費者金融でした。
ネットへの広告出稿料はすでにテレビを追い越しています。
視聴者の関心がネット動画やサブスクに移っていくのは当然の流れです。
地上波が生き残るには、特化した分野に注力するしかないと感じました。
テレビ局の問題がスポンサー離れを引き起こすのは良いことだと思います。