出光興産は、2027年に全固体電池を実用化するための大型パイロット装置の基本設計を開始。トヨタとの協業でEV向けに固体電解質を製造し、急速充電や出力向上が期待される。
この装置は、トヨタ自動車が開発中の全固体電池を搭載したEVに使用される予定で、年間数百トンの生産能力を持つ見込みです。
最終投資決定(FID)は2025年中に行われ、完成は2027年を目指しています。
全固体電池は、従来の液系電池に比べてイオンの移動が速く、急速充電や出力向上が期待されるため、EVの性能向上に寄与します。
出光は、資源循環型社会の構築に貢献するため、固体電解質の開発を進めており、現在は千葉県で小型実証設備を稼働させています。
大型パイロット装置の建設は千葉事業所内で行われ、2024年7月から整地工事に着手します。
また、出光は固体電解質の原料となる硫化リチウムの製造能力強化も進めており、全固体電池の社会実装に向けたサプライチェーンの構築を目指しています。
この技術開発は、NEDOのグリーンイノベーション基金事業にも採択されています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/164ea708584cd9cc7ca143c2c80166bccb6ae56e
出光興産が全固体電池の実用化に向けて新装置の設計を開始したニュースに対し、ネットのコメントには多様な意見が寄せられました。
まず、全固体電池の性能向上がエネルギー密度の増加につながることに懸念を示す声があり、特に安全性に対する不安が強調されていました。
化石燃料に比べて電池の消火手段がないことが、安全な乗り物の実現に向けた課題として挙げられていました。
一方で、全固体電池の開発が電化製品の品質と安全性を向上させることに期待を寄せるコメントもあり、技術の進展を応援する姿勢が見受けられました。
さらに、量産プラントの設計開始に関しては、具体的な情報が少ないとの指摘もあり、宣伝的な要素が強いとの意見がありました。
全固体電池の材料量産が2028年から始まることから、BEVの量産は2029年以降になるとの予測もあり、実用化には時間がかかるとの見方が示されていました。
また、コスト面での課題も指摘されており、固体電池の高コストが今後の量産に影響を与える可能性があると考えられています。
最後に、日本の企業に対する応援や、アンチEVに負けないように頑張ってほしいとの期待も寄せられていました。