マツダ社長が年頭会見で新型小型SUV開発や電動化計画を発表。2030年のEV比率については慎重な見解を示しました。
特に、次期スポーツ多目的車（SUV）「CX-5」の世界市場への導入を視野に入れつつ、日本やアジア向けの新型小型SUVの開発を進めています。
また、山口県岩国市に年産10ギガワット時の車載用電池モジュール・パック工場を2027年度の稼働を目指して着工することも明らかにしました。
これにより、電動化時代に向けた技術開発が加速するとしています。
さらに、国内自動車業界の再編についてはコメントを控えつつ、自社の生き残りには志を同じくする企業との協力が不可欠であると強調しました。
未来の環境変化に応じた柔軟な対応が求められる中、2030年に向けたEV販売の目標についても言及。
世界販売に占める電気自動車（EV）の比率は25―40％と設定されていますが、EV販売の成長が鈍化している現状を考慮し、40％は難しいとの見解を示しました。
なお、25％分の電池調達については、パナソニックなどとの既存契約によりカバーできる見通しが立っていると述べています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/94e99760367bf25b1211ce0e39a80487edd14852
マツダの新型SUVと電動化の未来についてのコメントでは、ファンたちが期待や懸念を表明していました。
特に、アジア市場向けの新型小型SUVの開発が明言されたことは、多くのマツダファンにとって朗報と受け止められていました。
CX-3の次期型や後継モデルが期待されている一方で、開発に時間がかかっていることに対する不安の声もありました。
また、マツダ2の今後についても関心が寄せられ、欧州ブランドがSUVモデルにシフトしている中で、マツダがこの流れにどう対応するのかが注目されていました。
特に、トヨタのヤリスがSUVに移行したことを引き合いに出し、マツダ2も同様の道を辿るのではないかとの懸念が示されていました。
さらに、ディーゼルエンジンの継続を望む声も多く、1.5ディーゼルエンジンの良さを称賛する意見がありました。
加えて、高齢者に配慮した小型SUVやミニバンの需要も指摘され、特にCX-3の重要性が再認識されていました。
全体として、マツダのSUV戦略に対する期待とともに、他の車種やモデルチェンジへの要望が強く表れていました。