マツダの2024年4〜12月期決算は、最終利益が前年同期比45％減の906億円。米国のインセンティブ増加やコスト上昇が影響し、営業利益も26％減少。全社でコスト削減に取り組む方針を示しました。
この減少は、米国における販売奨励金（インセンティブ）の増加や原材料・物流コストの上昇が主な要因です。
新車販売は、日本市場で15％減、中国市場で20％減という厳しい状況ながら、北米市場では「CX-50」やラージ商品群の好調により22％増加し、全体では4％増の96万6000台を達成しました。
売上高は過去最高の3兆6894億円となりましたが、インセンティブの上昇が1043億円の減益要因となり、営業利益は26％減の1483億円に落ち込みました。
特に米国とメキシコでの販売台数は過去最高を記録したものの、収益率が悪化していることが懸念されています。
マツダの担当者は、昨年11月にCX-50のハイブリッドモデルを投入し、商品力を強化した25年モデルイヤー車の投入によって、インセンティブは昨年9月をピークに減少に転じていると述べています。
1〜3月期にはインセンティブ抑制に取り組む方針を示し、通期業績見通しでは中国市場の販売台数を2万台引き下げ、世界販売台数を133万台（前期比7.2％増）へ下方修正しました。
インセンティブの増加は前回予想から70億円増える見通しですが、為替差益でカバーできるため、利益見通しは据え置きました。
また、収益力を強化するために全社でコスト削減に取り組む方針を掲げ、4月1日付けで「コスト低減統括役員」を新たに配置することを発表しました。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/f71474a055f0795d65bf8f82971934bd194a2e96
マツダの2024年決算に関するコメントでは、最終利益が45％減少したことについて、さまざまな意見が寄せられました。
多くのコメントが、北米市場におけるインセンティブの拡大が影響していると指摘しました。
他の日本メーカーと比較して、マツダは特に利益率が低く、インセンティブを増やすことでさらに厳しい状況に陥るのではないかという懸念がありました。
また、円安が続く中でのコスト管理の重要性も強調され、企業の持続可能性に対する不安が表れました。
さらに、アメリカ市場での大型車へのシフトが救いになる可能性も示唆されていましたが、全体的には状況の厳しさを感じているコメントが多かったです。
特に、トランプ政権下での関税の影響や、今後の経済環境の変化に対する懸念が強く、マツダがどのように対策を講じていくのか注目されていました。
マツダの製品に対する評価は高いものの、企業規模や市場環境の変化が今後の成長に影響を及ぼすとの見方が多く、再編成や戦略の見直しが必要との声もありました。