マツダが第2四半期決算を発表。増収減益も北米市場での販売増加を記録。次世代CX-5やEV専用車の計画も明らかに。
北米市場では過去最高の販売台数を記録したものの、全体としては増収減益という厳しい結果となった。
具体的には、グローバル販売台数は63万台、売上高は2兆3939億1900万円に達したが、営業利益は前年同期比で減少し1030億4800万円、経常利益も835億1300万円にとどまった。
特に、競争の激化によるインセンティブの上昇や、日本や中国市場での販売減少が影響を及ぼした。
さらに、マツダは中期経営計画「2030経営方針」の進捗状況についても言及し、2022年から2024年を「PHASE1」、2025年から2027年を「PHASE2」、2028年から2030年を「PHASE3」として、段階的な電動化を進める計画を示した。
PHASE1では、ラージ商品群や北米専用車の投入、電動化技術の開発が目標とされており、これらはほぼ達成されたと評価されている。
特に、長安汽車との共同開発によるEV「EZ-9」の発売や、将来のバッテリー供給体制の確立が進んでいることも報告された。
また、待望の「次世代CX-5」や2027年に発売予定のEV専用車、新型4気筒エンジン「SKYACTIV-Z」の計画も発表され、電動化と内燃機関の進化を両立させる堅実な戦略が語られた。
今後の施策や計画についても、より具体的な内容が示され、マツダの未来への期待が高まっている。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/4e85ca0916ddef8be249f0be5738bbbc398389cb
マツダの第2四半期決算に関するコメントは、さまざまな視点からの意見が集まりました。
北米市場の好調さを評価する声がありましたが、メキシコ工場の関税問題に対する懸念も浮上しました。
特に、関税が100%になる可能性があるため、他の市場での販売が重要だという意見がありました。
また、マツダが自社開発したストロングHVに対する期待も高まり、トヨタの技術とは異なる独自の完成度が楽しみだというコメントがありました。
さらに、マツダの時価総額が6500億円と低く、他国に買収されるリスクを心配する声もありました。
ディーゼルエンジンの今後についての質問や、小型車の扱いについての意見も見られました。
全体として、マツダの取り組みに対する前向きな期待が多く、特に電動化戦略に対する期待感が強かったです。
また、日産との比較で、マツダの説明会がより前向きだとの意見もありました。
ユーザーの理解不足を指摘する声もあり、メーカーの努力とユーザーの認識のギャップが課題として挙げられました。