「人間拡張コンソーシアム」が発足し、社会課題解決を目指す技術の活用を進める。教育格差解消に向けた新しい指導法も提案。
要約すると「人間拡張コンソーシアム」が発足し、NTTドコモ、トヨタ自動車、ホンダ、ミズノなど8社が参加しています。
このコンソーシアムは、人間の感覚や動作を拡張する技術を通じて、教育格差や労働人口の減少、伝統文化の衰退といった社会課題の解決を目指しています。
人間拡張技術は、建設、観光、教育、製造、医療など多様な分野で注目されており、特に教育においては、ウェアラブルデバイスを用いた指導方法が提案されています。
指導者と生徒がネットワークを介して身体動作を共有することで、遠隔地にいる生徒も高い指導を受けられるようになり、教育格差の解消が期待されています。
このコンソーシアムは、内閣府主導の国家プロジェクト「戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)」の一環として設立され、産官学の連携を強化し、人間拡張技術の実証や国際標準化活動を行います。
今後、さまざまな業界の企業や学術専門家を広く募り、関連省庁とも連携を図りながら、社会課題解決に向けた取り組みを進める予定です。
また、情報発信やシンポジウムの開催を通じて、関係者間のコネクションを構築し、ビジネスパートナーとのマッチングの場として機能することを目指しています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/4f665e75039c14d17adcafef06e32b8906264ffb