マツダは電動化関連投資を1.5兆円に抑える「ライトアセット戦略」を発表。ICEとEVの革新を同時に進め、コストを削減しつつ多様な商品を提供する計画です。
この戦略は、顧客ニーズの多様化や環境規制への柔軟な対応を目指しており、内燃機関（ICE）と電気自動車（EV）の革新を同時に進めることで、生き残りを図るものです。
インフレの影響によって、当初は2兆円程度と見込まれていた投資額を大幅に削減し、7500億円の電池確保投資も半減させる方針です。
マツダは、中国の長安汽車と共同開発したEVセダン「EZ-6」を生産し、欧州や東南アジア市場に展開する計画を立てています。
この新しいEVは、長安汽車の調達網を活用することでコストを抑えます。
さらに、同社は今年春に発表予定のスポーツ多目的車（SUV）を含む4車種の共同開発EVを投入する予定です。
マツダは、2030年度までを「電動化の黎明期」と位置づけ、地域のエネルギー事情に適した多様な商品を提供する「マルチソリューション」で対応していく方針です。
また、ICE車としては新エンジン「スカイアクティブ-Z」を開発し、27年には次世代SUV「CX-5」に搭載する計画があります。
自社製のEVは27年にEV専用プラットフォームを導入し、既存工場で混流生産を行うことで初期投資を抑える考えです。
2030年度には、世界販売の25％にあたる40万台のEVを目指しています。
毛籠社長は、将来的には価格と価値のバランスを見直すことを示唆し、ICE車とEVの両方でモデルベース開発（MBD）を進め、開発効率を高めることを強調しています。
マツダは、限られた資源を有効に活用するため、トヨタ自動車との技術提携を活かしつつ、独自の技術を追求していくとしています。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/cf0eb4a43798726b6834a010db94578a41b898f4
マツダの電動化投資戦略に関するコメントには、さまざまな視点がありました。
まず、トヨタ自動車とデンソー・アイシンが共同開発したアーキテクチャを活用することで、マツダがBEV（バッテリー電気自動車）に関する新規投資を抑える可能性が示唆されました。
過去には、マツダがトヨタのハイブリッド技術を独自に改良し、トヨタを驚かせた経験もあり、その技術力に期待が寄せられていました。
また、マツダが鴻海のプラットフォームを利用すれば、より効率的にEVを市場に投入できるのではないかとの意見もありました。
実際、EVの販売が思うように進まない現状を踏まえ、自社での開発が難しいという見解もありました。
さらに、トヨタからの技術供与だけでは不十分で、中国メーカーとの協業が生き残りの鍵であるとの指摘もありました。
このように、マツダの戦略は「身の程を知った戦略」と評価され、現実的なアプローチが求められていることが強調されました。