2024年、中国市場で日系自動車大手3社が新車販売台数を前年割れ。EVシフトへの対応遅れが影響。
具体的には、トヨタは前年比6.9％減の177万6千台、ホンダは30.9％減の85万2269台、日産は12.2％減の69万6631台という数字を発表した。
この結果は、トヨタが3年連続、ホンダが4年連続、日産が6年連続でのマイナスとなる。
主な要因として、日系各社が電気自動車（EV）を含む新エネルギー車への対応が遅れたことが挙げられる。
中国市場では、EVなどの新エネルギー車が急速に普及しており、競争が激化している。
特に、中国のEV最大手である比亜迪（BYD）は、2024年の新車販売が41％増の427万2145台に達する見込みで、国内外での販売が好調に推移している。
トヨタの広報担当者は、厳しい市場環境の要因として「新エネ車シフトや激しい価格競争」を指摘しており、今後の戦略が問われる状況となっている。
日系自動車メーカーは、EV市場での競争力を高めるための迅速な対応が求められている。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/9c638ed0b3bf99bb82acc666c1cf84eaa6a4e258
日系自動車メーカーが2024年の中国市場での苦戦を予測し、EVシフトに関するさまざまな意見が寄せられました。
コメントの中には、EVの維持費が安く、給油やオイル交換が不要であるため、コストパフォーマンスに優れていると評価する声がありました。
また、雪道での走行性能や快適さも好評でした。
一方で、日本車に対しては、デザインや内装が古臭いと感じる人が多く、そのため魅力が薄れているとの指摘がありました。
特に現地駐在の人々からは、日本車のブースが展示会で閑散としていたことが報告され、ブランドイメージの低下を懸念する意見もありました。
さらに、EV市場における競争が激化する中で、日系メーカーの経営統合が必要ではないかとの声や、撤退の可能性を示唆する意見もありました。
中国市場では高齢者が日本メーカーのエンジン車を選ぶ傾向があり、一定の需要が残っているとの意見もありましたが、全体としては日系メーカーが厳しい状況に置かれていることが示されました。
中国のEV市場においては、補助金の影響も大きく、競争が激化しているため、日系メーカーが苦戦するのは避けられないと考えられていました。
ネットコメントを一部抜粋
ＥＶにすれば給油も不用ですよ。
補助金どうこうって言いますが、選択権は消費者側にあります。
ただ現地駐在の私や周りの友人たちも口をそろえて言うのは魅力が無い。
このまま経営統合なしではホンダ、日産は三部、内田の次の代で撤退判断が必要になるでしょう。
日本は2020年の頃まで政府主導で水素社会！って言っていたのが完全に裏目に出てます。