CES2025で日本勢が存在感を発揮。トヨタやホンダが新技術を発表し、自動車産業のソフトウェア化が進行中。競争力の源泉はデータと計算力にシフト。
ナカニシ自動車産業リサーチの中西孝樹氏が分析するように、トヨタは5年ぶりにプレス発表を行い、豊田章男会長が実証実験の街「ウーブン・シティ」の第一期完成を報告しました。
ホンダは2026年から展開する「0シリーズ」のプロトタイプを発表し、ソニー・ホンダモビリティは新型モデルの販売価格を発表しました。
これに対し、中国メーカーも昨年同様の存在感を示しましたが、米国における生産・販売には政治的な課題があるため、圧倒的な存在感は見られませんでした。
テスラやBYDなどの中国企業が不在であったことから、CESだけでは最新のEV技術を把握するのは難しいと中西氏は指摘しています。
自動車産業はソフトウェア化が進んでおり、特に「ソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）」という概念が注目されています。
自動車の進化はスマートフォンのようなオープンアーキテクチャに向かっており、競争力はデータ収集と計算能力にシフトしています。
この変革に対して、日本車やドイツ車は遅れを取っているという現実を直視する必要があります。
参考リンクhttps://news.yahoo.co.jp/articles/bb2da10f0695de9159cc35e8d79fa3564724c443
コメントでは、日本自動車メーカーの未来について多様な視点が示されていました。
特に、世界市場におけるシェア争いの中で、中国、米国、欧州が主要なプレイヤーであり、日本やインドは文化的・市場的な特殊性からシェアの変動が少ないとされていました。
また、東南アジアや南米などの市場での競争が今後の注目点であるとの意見がありました。
さらに、自動車がスマホと同じように扱われる中で、基本性能の重要性を再認識する必要があるとの声もありました。
このように、技術革新が進む中でも、自動車本来の性能やブランドの独自性が失われないことを願う意見が多く見受けられました。
特にホンダに対しては、独立した精神を維持し、トヨタと共に競争し続けることを期待する声が強かったです。
一方で、日産に対する懸念や、中国への投資に対する疑問も浮上しており、経済安全保障の観点からの議論が展開されていました。
このように、多様な意見が交わされ、日本自動車メーカーの未来に対する関心が高まっていることが伺えました。
ネットコメントを一部抜粋
世界市場でのシェア争いは、中国、米国、欧州が中心で、日本は特殊性がある。
自動車の基本性能を忘れずに、新しい技術に振り回されないことが重要だ。
ホンダには独自性を失わず、サムライ精神を持ち続けてほしい。
EVやSDVへの投資が進む中、日産に対する懸念が多く寄せられていた。
中国への投資を続ける一方で、その危険性を指摘する声があった。